【2025年最新】株式市場が不安定な今、注目すべきは「国債ETF」2255！その理由とは？

現在（2025年初めから）の株式相場は、米国トランプ大統領の関税措置により不安定な状況にあります。

景気後退も噂されていますが、リスク度が高まっているときに注目される資産は現金と、もう一つが国債です。

この記事では、当ブログでも資産分散の目的で投資している東証版TLT【2255】とS＆P500を比較して、その違いをまとめていきます。

いまの株式市場に不安を持っている人にとって、国債に投資できるETFは有力な投資先、資金の逃げ先になるかもしれません。

東証版TLT【2255】とは？

TLTとは米国債（償還残存期間が20年を超えるものに限る）に投資できるETFです。

通常の国債だと決まった償還期限（元本と利息が戻るまでの期間）保有しなければなりませんが、ETFなら株のようにいつでも売買できます。

国債は中途解約もできますが、その場合は元本割れの可能性があります。

【2255】はTLTを東京証券取引所に上場した日本版TLTと言えるもので、ドルに両替することなく円で投資することができます。

株価と国債は一般的に逆相関（どちらかが上がると、どちらかが下がる）関係性にあり、実際に2020年のコロナショックのときはS＆P500が下落すれば、反対に長期米国債であるTLTは上昇しました。

2025年始～4月2日までの短く限定的な期間ですが、S＆P500とTLTの最大下落率はS＆P500が-6.68％、TLTが-2.79％となっており、TLTの下げ幅はS＆P500の半分以下です。

銘柄	2024年度末価格	2025年最安値（～4月2日まで）	下落率
S＆P500	5,881.62	5,488.73	-6.68%
TLT	87.33	84.89	-2.79%

S＆P500とTLTの2025年始～4月2日までのデータで標準偏差を計算してみましたが、その結果においてもTLTの方が標準偏差が小さく、S＆P500と比べてリスク度が低いことが分かります。

標準偏差とは、一般的には統計学におけるバラツキを計測する手法であり、金融商品においての標準偏差はリスク度（値動きの幅）を数値化したモノ。

【2025年始～4月2日までのS＆P500とTLTの標準偏差】

リスク度が高まっている現在のような相場では、国債のようなリスク度の小さい投資先へ投資する優先度は上がっていると言えるでしょう。

また、今後の債券市場は値上がりも期待できるかもしれません。

通常の国債は値動きが小さく、安定した金利収入を期待する商品ですが、今後は値上がりも期待できるかもしれません。

理由はトランプ大統領が金利引き下げの推進派だからです。

25年3月19日にも、FRBが政策金利を据え置いたことを受け、再度金利引き下げを求める発言を行っています。

金利が引き下げられると、国債のような債券価格は上昇する傾向が高いです。

債券価格と市場金利は逆相関の関係にあり、金利が下がると、既発行の高利回りの債券の価値が相対的に上がるため、債券価格が上昇します。

実際にコロナショックが明けてからの金利上昇局面では、逆にTLTのような債券は価格が下がる値動きが確認できました。

アメリカの金利が高止まりしていることは事実なので、今後本当に景気後退が観測されて株価下落が見られるなら、FRBも政策金利を下げるでしょう。

その時はコロナショックのときのように株価回復までは、債券市場の値上がりが期待できます。

当ブログでも、価格上昇への期待と資産分散として東証版TLTである【2255】に投資しています。

値上がりを期待して保有している間、ドルに両替せずに円で投資できる【2255】なら、年利3％ほどのインカムゲイン（金利収入）が期待できます。

当ブログでも2024年から投資をしていますが、新NISA成長投資枠で約240万円分投資し、すでに7万円を超える分配金が入っています。

当ブログの直近年4回の分配金利回り：2.98％

デメリットとしては景気後退が無い場合、株価上昇による株式のパフォーマンスに国債は劣る点です

そのときは、資産分散による安心感を得ているとして納得しましょう。

現在のような相場が不安定な時には、国債への投資も検討する価値アリです。