株価が暴落したとき、「いつ元に戻るのか?」「これって過去と比べてどうなの?」と不安になりますよね。
本記事では、S&P500と日経平均の歴代の大暴落と、その回復までにかかった期間をまとめました。
リーマンショックやITバブル、そしてコロナショックなど、歴史的な下落局面を振り返ることで、「今の下落はどれくらい深刻なのか」「いつごろ回復しそうか」のヒントが得られるはずです。
長期投資に不安を感じている人こそ、チェックしてみてください。
S&P500と日経平均株価の暴落と回復期間
以下の表は、S&P500の主な暴落と株価が回復するまでの期間です。
暴落名 | 発生年 | 最大下落率 | 回復期間(元の水準まで) |
---|---|---|---|
世界恐慌 | 1929年 | -86%(1929〜1932年) | 約25年(1954年) |
ブラックマンデー | 1987年 | -34%(9月~10月) | 約2年(1989年) |
ITバブル崩壊 | 2000年 | -49%(2000〜2002年) | 約7年(2007年) |
リーマンショック | 2008年 | -57%(2007〜2009年) | 約5年(2013年) |
コロナショック | 2020年 | -34%(2020年2月~3月) | 約5か月(2020年8月) |
2022年のインフレ&利上げショック | 2022年 | -28%(2022年1月〜10月) | 約2年(2023年末ごろ) |
ITバブル崩壊からリーマンショックの期間は特に厳しい時期でした。ITバブル崩壊前の株価水準に回復した直後にリーマンショックが発生し、株価は長期的に低迷します。
この低迷期間は実に約13年間。

日本のバブル崩壊と比べれば短期間でしたが、アメリカの株式市場でもこれほどの長期低迷を経験したのです。
日経平均株価は、1989年12月末に最高値を付けた後にバブル崩壊。その後は、2024年にバブル前の最高値まで回復するのに35年かかりました。
下の表はバブル崩壊を除いた、日経平均株価の主な暴落と回復期間をまとめた表です。
暴落名 | 発生年 | 最大下落率 | 回復期間(元の水準まで) |
---|---|---|---|
リーマンショック | 2008年 | -62%(2007年~2009年) | 約8年(2015年2月頃) |
コロナショック | 2020年 | -32%(2020年2月~3月) | 約10か月(2020年11月頃) |
リーマンショック以降、早くなっている株価の回復
リーマンショック以降の株価は、比較的回復が速いです。
特にコロナショックの下げは速かったですが(2か月)、その後の反転上昇も速く、回復までに約5か月と1年経たずに回復しています。

株価の回復が早くなっている要因は、主に2つあると思っています。
中央銀行や政府の迅速な介入
日本のバブル崩壊による長期間の経済停滞は、その後の他国の金融政策のモデルケースとなりました。
日本の失敗をモデルケースに、各国(FRB(米連邦準備制度)やECB(欧州中央銀行))は、デフレを恐れて“早め・大きめ”の政策対応を取るようになっています。
例:リーマンショック時の米国は、日本の教訓を活かして迅速な資本注入(TARP)を実施。
インターネットとSNSの普及による影響
昔は新聞やテレビでしか得られなかった情報が、現在はリアルタイムでネットやSNSで発信される時代です。
- FRBの会見中にTwitterで一斉に要点が共有される
- 決算発表や業績予想が瞬時に拡散
投資家が「何が起きているか」をすぐ理解できるので、「売り」も「買い」も早くなっていると考えられます。
【ITとSNSの普及による投資への影響一覧】
影響要素 | 内容 |
---|---|
情報スピード高速化 | 投資家がすぐ動けるように |
SNSによる感情の伝播 | 群集心理が一瞬で形成される |
ネット証券の普及による売買の簡易化 | 市場参加者が増え、誰でも即時に取引可能 |
AI・自動売買の普及 | 市場反応が秒単位で発生 |
トランプショックによる株価暴落はいつ回復するか
2025年4月現在、トランプ大統領による関税政策で世界の株価は乱高下しています。
トランプショックによる株式相場の混乱がいつ収まるのか、いつ株価が回復するかは誰にも分かりません。(分かるという人がいるなら、その人は「ウソツキ」か「神さま」です。)
過去の暴落から考えるなら、最悪の場合を想定してリーマンショック時のS&P500株価下落率-57%、回復期間5年程度を覚悟しておけば、トランプショックによる暴落にも耐えられるでしょう。
仮にリーマンショックを超えたとしても、株式を15年以上保有する長期投資なら元本割れしないというデータが、投資の名著「ウォール街のランダム・ウォーカー」で紹介されています。
今回のトランプショックで「資本主義の崩壊」だと言う人もいますが、資本主義に代わる国家体制が確立できていない以上、資本主義を主とする世界は変わらないでしょう。(本当に資本主義が崩壊するなら、自分だけでなく先進国の人間みんなが「終わる」ので、おそらく現金を持っていても意味ないです。)
資本主義が続くならば、株価の成長も続きます。今回の暴落もいつかは底をつき株価は反転します。それが早いか遅いかというだけです。
株価の回復を信じて、インデックス投資か高配当株投資を長期間で続けていくのが、凡人にとって一番勝率が高いでしょう。
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