日本株への高配当株投資として、1494（One ETF 高配当日本株）に約50万円投資しました。（以下1494）
今後は月々一定額を積み立てながら、下落したときにスポット買いをするスタンスでいくつもりです。
この記事では、
- 1494の運用成果（月一更新）
- 1494の特徴（高い増配率と安定感）
- 他のETF（1489と1577、1698）と比較した上で投資を決めた理由
について書いていきます。
1494（One ETF 高配当日本株）の運用成果（24/10/25更新）
保有日数：60日
取得価額：480,480
評価損益：‐7,040円（-1.47％）
| 買付日 | 取得単価 | 口数 | 平均取得単価 | 合計口数 |
| 24/08/26 | 30,030 | 16 | 30,030 | 16 |
1494（One ETF 高配当日本株）ってどんなETF
設定日：2017年5月23日
純資産額：457.24 億円（24/10/25時点）
信託報酬：0.308％
分配金利回り：3.41％（24/10/25時点）
対象指数：S&P/JPX 配当貴族指数
組入銘柄数：50
分配回数：年2回（決算日4月、10月の各8日）
1494はS&P/JPX 配当貴族指数に連動するETFです。
この指数は一般的にあまり知られていませんが、東証株価指数（TOPIX）の構成銘柄から、10年以上にわたって増配または配当を維持している企業を選定しています。
S&P/JPX 配当貴族指数 とは、東証株価指数（TOPIX)の構成銘柄の中から時価総額や流動性の基準に適合した銘柄のうち、10年以上増配または配当を維持といった配当についての基準を満たした銘柄を選定し、配当利回り加重平均で算出される株価指数です。本指数はS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスと株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所が共同開発し、2006年7月31日を基準値100として算出・公表するものです。
アセットマネジメントOneから引用
日本版のVIG（バンガード米国増配株式ETF）と言えるでしょう。
1494（One ETF 高配当日本株）のセクター比率と構成銘柄
1494の上位3つのセクター構成は化学、建設業、卸売業です。
一般的な高配当株系ETFは金融系セクターが多いため、1494のセクター比率はかなり特徴的です。
下のグラフは、アセットマネジメントOneが提供する2024年9月30日付のマンスリーレポートを基に作成しました。
全体的な印象として、景気変動の影響を受けにくいセクターの割合が高いようです。
2024年9月30日時点での構成銘柄上位10社は以下の通りです。
1494（One ETF 高配当日本株）と比較した3つのETF
1494に投資するにあたり、以下の条件を満たす日本の高配当株ETFと比較検討しました。
- 投資時点での分配金利回りが3％以上の国内株式ETF
- 2020年のコロナショック以前に設定された、少なくとも5年以上の運用実績があるETF
条件に当てはまったETFは1494の他に3つです。
- 1489（NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信）
- 1577（NEXT FUNDS 野村日本株高配当70連動型上場投信）
- 1698（上場インデックスファンド日本高配当）
1494は比較した中で純資産総額も小さく、総経費率も微差ですが一番高いです。
騰落率も一番ではないですが、それでも1494に投資を決めた理由は、高い増配率と毎年安定した増配があるからです。
「1494」「1489」「1577」「1698」の比較データ
下の表は24年10月25日時点で、ETFごとのデータをまとめて比較したものです。
1494は比較した4つのETFの中で純資産総額が一番少なく、計算した結果、総経費率も最高でした。
総経費率（TER: Total Expense Ratio）とは、ETFの運用にかかる総費用を表す指標です。
具体的には以下の計算式で求められます。
TER（総経費率）=（受託者報酬＋委託者報酬＋その他費用）÷ 決算期間における日次の平均純資産残高
ETFの設定来騰落率比較
騰落率とは、投資対象の価値が一定期間でどれだけ変動したかを示す指標です。
最も新しい1494（設定日：2017年5月22日）を基準に、4つのETFの騰落率をチャートで比較しました。
チャートを上から順に見ると、1489、1494、1698、1577となっています。
投資している1494も悪くはありませんが、1489の騰落率（株価成長）が際立っています。
今回比較した4つのETFの中で、1489は純資産額も分配金利回りも最も高いため、一見すると最適な投資先に思えます。
実際、米国株の高配当投資では、比較対象の中でトータルリターンが最も高かった東証版DGROである2014に投資しました。
しかし、日本は少子高齢化による人口減少が確実視されており、アメリカのような堅実な株価成長が今後も続くかは不透明です。
そのため、日本株での配当目的の投資では、米国株のように高い株価成長によるトータルリターンを追求するよりも、安定した配当と増配を重視しました。
比較した4つのETFの中で、最も安定して配当を支払い、増配を続けていたのが1494だったのです。
4つのETFの2018年～2024年の分配金増配率比較
下の表は4つのETFで一番若い1494（設定日：2017年5月22日）に合わせて、満額で分配金が支払われた2018年から最新の2024年までの分配金と増配率をまとめました。
表を見てみると、2018年から2024年まですべての年で増配し続けているのは1494だけで、2018年から2024年の7年間で倍以上になっています。
コロナショックのあった2020年でも1494は増配しています。
過去の結果から、1494は安定した分配金の受け取りと増配に期待できるETFだと分かりました。
補足：1489の2020年から2022年の分配金V字回復について
1494以外のETFは2020年のコロナショックで大きく減配し、その後の2021年と2022年で急激なV字回復を見せました。
この回復の主な理由は、コロナショックで減配した銘柄の多くが配当を元の水準に戻したことですが、もう一つ注目すべき要因として海運株の大幅な増配が挙げられます。
下の表は1489の24年9月30日時点の構成銘柄上位10社です。
上位10社のうち3社が海運株で、2021年以降のコロナ禍後の好況期に収益が増加したことを背景に大幅な増配を行っているのが分かります。
21年と22年の海運株3社の配当利回りは10％～16％という異常値を記録しました。
24年でも海運株3社の配当利回りは4～5％と高い水準を維持していますが、景気が悪化した際には、海運業のような景気敏感株は特に大きな影響を受け、大幅な減配が予想されます。
商船三井は配当の下限を150円と明言していますが、仮に150円まで下がった場合、現在の株価（約5,000円）に対する配当利回りは約3％と平凡なものになります。
参考：https://ir.mol.co.jp/ja/ir/management/dividend.html
景気が落ち込むたびに大きく減配を繰り返すようでは、安定した収入源とは言えません。
毎年安定した分配金を確実に受け取るには、コロナショックの際も減配せず、むしろ毎年増配を続けてきた1494への投資が最適だと判断しました。
「1494」One ETF 高配当日本株についてのまとめ
〇S&P/JPX 配当貴族指数に連動するETFで、日本版VIGと言えるETF。
〇景気に左右されにくいセクターの割合が多い。
〇比較した中で、純資産額と総経費率のデータは一番悪い。
〇魅力は高い増配率（年平均16％）と、毎年増配の実績。
〇比較したETFの中で唯一コロナショックのあった2020年も増配。
投資成果に関しては月一で更新していきます。
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